英語は不得意だけれど、趣味が趣味だけに洋書の世話になることも多い。
その洋書の卸売り大手の日本洋書販売が倒産した。

2008/07/31（木） 海外書籍・雑誌輸入販売
日本洋書販売株式会社
自己破産を申請
負債65億円
TDB企業コード：985681760
「東京」　日本洋書販売（株）（資本金15億3786万円、東京都港区元赤坂1-1-8、代表軒野仁孝氏、従業員52名）は、7月31日に東京地裁へ自己破産を申請した。
　申請代理人は、村上寛弁護士（東京都千代田区丸の内2-2-1、電話03-5224-5566）。
　当社は、1953年（昭和28年）11月に洋書の卸販売を目的に設立。洋書輸入販売業界ではトップクラスの実績を有する業者で、「ＮＥＷＳＷＥＥＫ」「ＴＩＭＥ」など有名雑誌をはじめ、「ハリーポッター」シリーズなど一般書籍、専門技術書など幅広く扱っていた。米英など英語圏を中心に、独仏伊など約 20ヵ国約150社と取引関係を有し、取次業者、書店、百貨店などの販路を有していた。「洋書はＹＯＨＡＮ」のブランドも確立され、92年9月期には年売上高約96億3800万円を計上していた。
　2003年6月には同業の（株）タトル商会を合併したことで、更なる高い市場シェアを獲得。近年では、同業者のＭ＆Ａも実施してグループ化し、書籍店舗を積極的に新規出店するなど拡大路線を進めていた。
　しかし、ネット販売など書籍販売チャンネルの多様化などから業績はジリ貧となり、2005年8月期（決算期変更）には年売上高約55億6300万円に減少。積極的なＭ＆Ａ戦略、社内システムへの投資などにともなう有利子負債が収益を圧迫していた。このため、2006年1月にはグループの再編を実施し、ファンドが出資する純粋持株会社インターカルチュラルグループ（株）の傘下入りで経営再建を模索していた。
　店舗閉鎖など積極的なリストラの影響から2007年11月期（決算期変更）の年売上高は約31億2500万円にまで減少、過大な在庫も負担となり、約 10億6500万円の最終純損失計上を余儀なくされていた。このため、親会社からの出資などでしのいでいたが、資金繰りは改善せず、7月末の決済が困難となっていた。
　なお、グループ会社で、「青山ブックセンター」運営の（株）ボード（2004年7月、民事再生）の継承会社である洋販ブックサービス（株）（資本金4億 2921万5300円、同所、同代表、書籍小売店「青山ブックセンター」「流水書房」など運営、2005年8月設立）は、同日同地裁へ民事再生法の適用を申請した。
　負債は、2008年5月末で日本洋書販売が約65億円、洋販ブックサービスが連帯保証債務を含めて約54億円。

うちにある洋書はほとんどが洋販扱いである。
一部タトル商会のものもあるが、タトルは洋販に合併されている。
青山ブックセンターは4年前に一度破綻したが、洋販の支援で運営を再開した経緯がある。
出版・書店業界の前途は多難だ。